チーム志向が高くチームワークの発揮や協力を行えている組織は、事業活動および課題解決の質とスピードが共に優れています。

例えば、皆さんの組織は以下のことを満たしているでしょうか。

• 共有されたビジョンと明確な目標を持っており、共通の目的感を作り出している
• 一部の部署やチームが独立してしまう「サイロ化」を防ぐことができている
• 自社のサービスを提供する主要な顧客が誰であるかが明確になっており、彼らのニーズに的確に応えられている

1つでも不安な要素がある場合は、本記事で紹介するデニソンモデルの構成要素「チーム志向」について理解することで、組織内の連携強化や成長にお役立てください。

そもそもデニソンモデルとは

デニソンモデルとは、「利益成長、売上成長、顧客満足度、イノベーション、従業員エンゲージメント、リスク・安全性、品質」など重要な業績指標に影響を及ぼす組織文化の要素を特定して体系的にまとめたモデルです。各従業員へのアンケート調査を基にして、自社の現状と重要課題を明確に把握できます。

デニソンモデルは、デニソンコンサルティングが開発した「デニソン組織文化診断」の主幹をなす分析モデルであり、コカコーラ、レノボ、NASA、BPなどをはじめ、世界中の企業が組織文化における課題をクリアしてきました。

デニソンモデルおよびデニソン組織文化診断は、ダニエル・R・デニソン博士とウィリアム・S.ニールによる25年以上にわたる研究と実践に基づいています。

なおデニソンモデルは以下の通り、適応性や一貫性など4つの特性、さらに変革やカスタマーフォーカスなど12の要素に分かれています。

今回取り上げる「チーム志向」は「自律性」を構成する要素の1つです。

「デニソン組織文化診断」の詳細はこちらをご覧ください。
デニソン組織文化診断とは｜特長や活用する目的を紹介 – 株式会社インヴィニオ 

「デニソンモデルの詳細」はこちらをご覧ください。
デニソンモデルとは？業績向上につながる組織文化診断のしくみ – 株式会社インヴィニオ

組織における「チーム志向」の重要性

チーム志向は組織に以下をもたらすため、非常に重要といえます。

• 各メンバーの多様なスキルを活かした業務および課題解決の効率アップ
• 業務を分担することによる作業負荷の軽減
• 組織の一員であることを実感する帰属意識の向上
• 互いに協力し合えていることによるモチベーションの向上
• さまざまなアイデアや観点を持ち寄ることによる創造性・革新性の向上

「チーム志向」の発揮に向けたポイント5つ

チーム志向の発揮に向けたポイントを5つ紹介します。

• 組織の目的（理念やビジョン）を明確にする
• 各部門・部署・チームの業績目標を特定する
• 各従業員の意思決定権限を明確にする
• チーム志向を発揮しやすくするために運営原則・組織内のルールを調整する
• 一定のリスクを取ることができ、成功と失敗から学び、自ら判断を行える環境をつくる

総じて、「努力の方向性を統一するための目標設定」「組織が自分たちをサポートしてくれているという心理的に安全な環境の確保」が重要といえます。

「チーム志向」により組織の推進力を最大化する

各従業員がチーム志向を発揮し、注力のベクトルを合わせることができれば、組織の推進力は最大化します。その結果、自社が掲げる理念やビジョンの実現にいち早く到達できるのです。

反対にチーム志向が醸成されず、各従業員のベクトルがバラバラの方向を向いてしまうと、個々の推進力が相殺されてしまい、組織全体として停滞を招いてしまいかます。

チーム志向を発揮するためには、まずは自社の現状を正確に把握することが欠かせません。

冒頭でも紹介したデニソンモデルは、「チーム志向」を含む12要素の評価スコアが1000社以上の企業と比較してどのレベルにあるのかが一目で分かります。

さらに、自社の組織文化レベルを把握できるだけでなく、優先して取り組むべき課題や盲点、底上げが必要なスキルなどを客観的かつ定量的に明らかにできます。

つまり、デニソンモデルを用いた「デニソン組織文化診断」は単なる組織評価ではなく、実績につながる組織文化診断です。診断を通じて企業が求める成果につながるからこそ、コカコーラやNASAのような世界的大企業にも採用されているのです。

そして弊社インヴィニオは、20年以上積み重ねてきた確かな実績と、デニソンをはじめ世界中のアライアンスパートナーから得た最先端のツールやノウハウを用いて、分析や学びのレベルに留まらせず「実績や実力」へと昇華させることにコミットします。

単なる組織評価ではなく、業績向上につながる組織文化診断を行いたい場合はもちろん、
「自社は1つのチームとしての一体感が不足していると感じる」「業績・モチベーション・帰属意識を同時に高めたい」「そもそも当社に組織文化診断は必要なのか」といったご相談など、こちらから気軽にお問い合わせください。

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