市場やテクノロジー、働き方などあらゆる変化が激しい現代において、企業が持続的に発展し続けるためには、自社の理念やビジョンが反映された組織文化の醸成が欠かせません。

こうした背景から、自社の組織文化を診断する企業が増えています。ただ一方で、診断までに留まり、その後の改善や変革につながっていない企業が散見されるのが実情です。

そこで今回は、組織文化の改善・変革までを可能にする「デニソン組織文化変革モニター」を取り上げます。

そもそもデニソン組織文化診断とは

デニソン組織文化診断（DOCS：Denison Organizational Culture Survey）とは、業績向上に必要な具体的課題を特定できる診断ツールです。25年にわたって50か国以上・8,000社以上もの業績および組織パフォーマンスの向上を支援してきたデニソンコンサルティングにより開発されました。

デニソン組織文化診断は、業績に影響を与える行動やマネジメント等の要素を評価することで、組織文化の構造を分かりやすく、かつ包括的に分析します。
その実用性の高さから、コカコーラ、レノボ、NASAをはじめ、世界中の企業で活用される組織文化診断のグローバルスタンダードです。

より具体的には「利益成長、売上成長、顧客満足度、イノベーション、従業員エンゲージメント、リスク・安全性、品質」などの重要な業績を促進する要素を測定します。

デニソン組織文化診断の詳細については、こちらの記事をご覧ください。
デニソン組織文化診断とは｜特長や活用する目的を紹介 – 株式会社インヴィニオ

組織文化診断は実施後の取り組みが重要

組織文化は診断結果を基に、いかに変革をもたらすかが重要です。明らかとなった「自社の強みをどう伸ばすか」「自社の弱みをどう補強・改善するか」といった視点で具体策を講じることで、初めて診断した意味を成します。

確かに従来の組織文化診断は、行動学的なアプローチをとっていたため「組織評価」までに終止しており、調査結果をビジネスに結びつけることが困難でした。

一方で、デニソン組織文化診断は一般的なビジネス用語で構成されており、リーダーや各従業員が「組織文化が業績に与える影響」を理解し、具体的な改善ポイントまで特定できる実用性の高い診断手法といえます。

デニソン組織文化変革モニターとは

デニソン組織文化変革モニターとは、初回診断後に2〜3項目の指標について再調査を実施する手法です。変革モニターレポートは、選択した各指標について、以前のスコア、現在のスコア、およびそれらの差を表示します。数値的かつ視覚的に導き出されるレポートによって、1回目と2回目の調査結果の違いが明確となり、組織文化変革に向けた行動計画の効果を評価するのに役立ちます。

デニソン組織文化変革モニターの具体例

デニソン組織文化変革モニターの具体例を紹介します。下記のサンプル図では、「顧客中心（カスタマーフォーカス）」をモニターの対象としています。

例：デニソン組織文化変革モニター（顧客中心）

上記の事例では、時点1から時点2までのこの指標における各従業員の成長を測定しており、本事例ではすべての項目にわたって顕著な改善が観察できます。

組織文化の「診断」と「改善」はセットで実施する

組織文化の「診断」と「改善」は、必ずセットで実施するようにしましょう。
診断だけでは、組織の業績アップにつながることはありません。いきなり改善をしようとしても、要点をつかめていなければ徒労に終わり、かえって従業員満足度や顧客満足度の低下につながりかねません。

本文でも紹介したデニソン組織文化診断を実施することで、ビジネスに欠かせない12要素の各評価スコアを1000社以上の企業と比較してどのレベルにあるのかを測定できます。

自社の組織文化レベルを各要素ごとに把握できるだけでも非常に有益ですが、さらに「デニソン組織文化変革モニター」によって、特に自社が強化したいと考えた要素がいかに変化したかを測定できます。つまり、実際に改善および変革を実現できているかを客観的かつ視覚的に示すことができ、さらなる施策に活かせるのです。

このようにデニソンモデルを用いた「デニソン組織文化診断」は単なる組織評価ではなく、実績につながる組織文化診断です。診断を通じて企業が求める成果につながるからこそ、コカコーラやNASAのような世界的大企業にも採用されています。

そして弊社インヴィニオは、20年以上積み重ねてきた確かな実績と、デニソンをはじめ世界中のアライアンスパートナーから得た最先端のツールやノウハウを用いて、分析や学びのレベルに留まらせず「実績や実力」へと昇華させることにコミットします。

単なる組織評価ではなく、業績向上につながる組織文化診断を行いたい場合はもちろん、「診断後の具体的な改善策もあわせて相談したい」「そもそも当社に組織文化診断は必要か迷っている」といった場合も、ぜひ気軽にお問い合わせください。

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