「変化の時代」と称される現代。刻々と変わり続ける市場やIT・テクノロジーの進歩、新たなビジネス戦略への適応、働き方の多様化や異文化への対応など、あらゆる変化に対応するため、ビジネスの現場では「変革」を迫られています。

ただ変革の必要性や重要性を理解できても、順調に推進できている企業は決して多くないのが実情です。

変革を成功に導くためには、変化への適応に限らず、積極的に創出する姿勢が重要です。例えば、以下のことを満たせているでしょうか。

• 従業員が成功と失敗から学べる環境を整えて、新たな取り組みにチャレンジする意欲が湧きやすい状態になっている
• 各従業員は「なぜ変革が必要なのか」を理解している
• 変革が明確な戦略と目標にリンクしている
• そもそも企業として、変革を実装するための必要な知識やノウハウを有している

1つでも不安がある方は、本記事で紹介するデニソンモデルの構成要素「変革」についてを理解することで、ぜひ成功へのヒントを得てください。

そもそもデニソンモデルとは

デニソンモデルとは、「利益成長、売上成長、顧客満足度、イノベーション、従業員エンゲージメント、リスク・安全性、品質」など重要な業績指標に影響を及ぼす組織文化の要素を特定して体系的にまとめたモデルです。各従業員へのアンケート調査を基にして、自社の重要課題を明確にします。

デニソンコンサルティングが開発した「デニソン組織文化診断」の主幹をなす分析モデルであり、デニソンモデルを用いてコカコーラ、レノボ、NASA、BPなどをはじめ、世界中の企業が組織文化における課題をクリアしてきました。

デニソンモデルおよびデニソン組織文化診断は、ダニエル・R・デニソン博士とウィリアム・S.ニールによる25年以上にわたる研究と実践に基づいています。

なおデニソンモデルは以下の通り、適応性や一貫性など4つの特性、さらに変革やカスタマーフォーカスなど12の要素に分かれています。
今回取り上げる「変革」は「適応性」を構成する要素の1つです。

「デニソン組織文化診断」の詳細はこちらをご覧ください。
デニソン組織文化診断とは｜特長や活用する目的を紹介 – 株式会社インヴィニオ 

「デニソンモデルの詳細」はこちらをご覧ください。
デニソンモデルとは？業績向上につながる組織文化診断のしくみ – 株式会社インヴィニオ

「変革」は組織の中核をなす能力

変革を生み出すことは、組織の「取り組み（イニシアチブ）」と捉えるべきなのか、それとも組織の「中核的な能力（コア・コンピテンシー）」と捉えるべきなのでしょうか。

答えは、後者です。「変革を創出し管理する能力」は、組織の長期的な成功には欠かせません。組織の中核をなす能力として、変革を創出する能力を根付かせなければ、変化の時代において持続的に成果をあげることは困難といえるでしょう。

具体的には、リーダーをはじめとする各従業員は、新しいアイデアを歓迎し、新しいアプローチを試す意欲を求められます。機動的であることで、ビジネス環境の変化を正確に読み取り、トレンドに迅速に反応し、将来の変化を予測できるのです。

「変革」を成功させるためのポイント5つ

変革を成功させるためのポイントを5つ紹介します。

• 変化に適応するだけでなく、自社の技術やサービス、顧客満足などを高めるチャンスを探る
• 変革に対する明確なビジョンをつくり、変革の必要性の背後にある「なぜ」を特定して全社内で共有する
• 主要な関係者を巻き込むプロセスを設計し、変革の各フェーズに応じて主導権を調整する
• 社内のコミュニケーションメカニズムを解析し、変革をスムーズに実行するための障壁を特定する
• 各従業員が変革を実行する

ビジネスの変革を成し遂げて持続的な成長を実現するために

ビジネスの変革を成し遂げて持続的に成長できる組織になるためには、「変革」を組織の中核をなす能力と認識した上で、先に紹介した5つのポイントを実行する必要があります。また前提として、自社の組織文化がどのレベルであり、どのような状態にあるのかを把握することが重要です。

デニソンモデルは、1000社以上の企業と比較したスコアが一目で分かる点、質問やレポートをカスタマイズできる点、信頼性と有効性が両立されている点などにより、世界中の企業から支持を得ています。

そしてデニソンモデルを用いた「デニソン組織文化診断」は、単なる組織評価ではなく実績につながる組織文化診断です。企業が求める成果につながるからこそ、コカコーラやNASAのような世界的大企業にも採用されているのです。

弊社インヴィニオは、20年以上積み重ねてきた確かな実績と、デニソンを含む世界中のアライアンスパートナーから得た最先端のツールやノウハウを用いて、分析や学びのレベルに留まらせるのではなく「実績や実力」へと昇華させることにコミットします。

単なる組織評価ではなく、業績向上につながる組織文化診断を行いたい場合はもちろん、「そもそも当社に組織文化診断は必要なのか」「組織変革の必要性を感じるものの、何から始めるべきか分からない」といったご相談など、こちらからお気軽にお問い合わせください。

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