組織内での合意形成を行う際には、建設的な問題解決と対立管理が重要であることを理解しておきましょう。単に対立するだけ・対立を避けるだけでは、組織内の連携強化や成長にはつながりません。

例えば、皆さんの組織は以下のことを満たしているでしょうか。

• 対立を過敏に恐れず互いの問題を指摘し合い、ミスから学ぶ意欲や姿勢が組織に根づいている
• 個人やチームを責めずに、挑戦や提案を積極的に行える文化が形成されている
• 対立が表面化した際に、前向きな解決をもたらすための共有目標や共通指針が明確になっている

1つでも不安な要素がある場合は、本記事で紹介するデニソンモデルの構成要素「合意」について理解することで、組織内の連携強化や成長にお役立てください。

そもそもデニソンモデルとは

デニソンモデルとは、「利益成長、売上成長、顧客満足度、イノベーション、従業員エンゲージメント、リスク・安全性、品質」など重要な業績指標に影響を及ぼす組織文化の要素を特定して体系的にまとめたモデルです。各従業員へのアンケート調査を基にして、自社の現状と重要課題を明確に把握できます。

デニソンモデルは、デニソンコンサルティングが開発した「デニソン組織文化診断」の主幹をなす分析モデルであり、コカコーラ、レノボ、NASA、BPなどをはじめ、世界中の企業が組織文化における課題をクリアしてきました。

デニソンモデルおよびデニソン組織文化診断は、ダニエル・R・デニソン博士とウィリアム・S.ニールによる25年以上にわたる研究と実践に基づいています。

なおデニソンモデルは以下の通り、適応性や一貫性など4つの特性、さらに変革やカスタマーフォーカスなど12の要素に分かれています。

今回取り上げる「合意」は「一貫性」を構成する要素の1つです。

「デニソン組織文化診断」の詳細はこちらをご覧ください。
デニソン組織文化診断とは｜特長や活用する目的を紹介 – 株式会社インヴィニオ 

「デニソンモデルの詳細」はこちらをご覧ください。
デニソンモデルとは？業績向上につながる組織文化診断のしくみ – 株式会社インヴィニオ

「合意」を効果的に行えている組織の特徴

「合意」を効果的に行えている組織は、「全員がより高いレベルの達成を目指して挑戦する場合、衝突は避けられないこと」を認識しています。 「対立を嫌い、避ける」のではなく、前向きな行動を生み出すために「対立を利用すること」が求められるのです。

「合意」を形成するために必要なスキル

「合意」を形成して事業を前向きに推進していくためには、問題解決と対立管理のスキルが欠かせません。組織内の問題と対立を特定し、それらの課題を活用して相乗効果を生み出すための戦略が求められます。

対立を不適切に管理すると、パフォーマンスの低下、人間関係の悪化につながる可能性があります。複雑で大きなリスクを伴う問題や高いレベルの賛同が求められる問題が絡んだ対立の解決には、問題を十分に理解・共有し、対立を解消して合意に導くためのスキルが必要となるのです。

「合意」を効果的に行うためのポイント4つ

合意を効果的に実践するためのポイントを4つ紹介します。

• 組織内の意思決定モデルを見直して、プロセスが明確かつ効果的であることを確認する
• 多様な意見に耳を傾け、それを意思決定に組み込むスキルを開発する
• 意思決定の背後にある「理由」を伝えるプロセスを開発する
• 問題解決と対立管理により包括性が促進され、対立する視点を共有することへの恐怖が軽減されるようにする

「合意」の効果的な形成でさらなる発展を遂げる

組織で活動する限り、ある程度の対立は避けられません。大切なのは、対立を恐れるあまり重要な問題を放置したり、必要以上に対立関係を深刻化させたりしないことです。

皆さんの組織では、効果的な合意形成を行えているでしょうか。
問題および対立を解消して、組織の発展につなげられているでしょうか。

冒頭でも紹介したデニソンモデルは、「合意」を含む12要素の評価スコアが1000社以上の企業と比較してどのレベルにあるのかが一目で分かります。さらに、自社の組織文化レベルを把握できるだけでなく、優先して取り組むべき課題や盲点、底上げが必要なスキルなどを客観的かつ定量的に明らかにできます。

デニソンモデルを用いた「デニソン組織文化診断」は、単なる組織評価ではなく実績につながる組織文化診断です。診断を通じて企業が求める成果につながるからこそ、コカコーラやNASAのような世界的大企業にも採用されているのです。

そして弊社インヴィニオは、20年以上積み重ねてきた確かな実績と、デニソンをはじめ世界中のアライアンスパートナーから得た最先端のツールやノウハウを用いて、分析や学びのレベルに留まらせず「実績や実力」へと昇華させることにコミットします。

単なる組織評価ではなく、業績向上につながる組織文化診断を行いたい場合はもちろん、「組織内の合意形成がスムーズにいかない」「不毛な対立が生じがちで困っている」「そもそも当社に組織文化診断は必要なのか」といったご相談など、こちらからお気軽にお問い合わせください。

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