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競争優位性を生み出す、経営・事業戦略と人材戦略連動の具体論~ホリスティックアプローチとは~:HRカンファレンス講演拡大版オンラインセミナー開催

競争優位性を生み出す、経営・事業戦略と人材戦略連動の具体論~ホリスティックアプローチとは~:HRカンファレンス講演拡大版オンラインセミナー開催

今年もHRカンファレンス2024秋の講演に弊社代表土井哲が登壇いたします。

本講演は毎度大変な好評を得ているため、事前申し込みの段階で申し込みが締め切られてしまい、多くの方が参加できない状況となっています。今回の開催でも同様の状況となっておりますので、同内容でHRカンファレンスの拡大版のオンラインセミナーを開催することが決定いたしました。

奮ってご参加ください。

セミナー詳細

2023年3月より、金融庁や政府によって人的資本の開示が義務化されました。経営陣からの「人的資本を充実させよ」「リスキリングを推進せよ」「組織能力を刷新せよ」という指示を受けたものの、何をすべきかが曖昧なまま、とりあえずDX人材の育成に投資している、従業員が自由に学べるラーニングプラットフォームを導入した、など、必ずしも戦略とは連動していない施策が打たれているケースが多いのではないでしょうか。

しかしこれでは、他社と同様の施策を打っているというだけで、どのような戦略に基づいて人材開発に取り組んでいるのか、今の施策が競争優位性の構築、ひいては企業価値の向上につながるのか、経営者はもちろん、株主や投資家など外部の利害関係者を納得させるのは難しいのではないでしょうか。また、人材版伊藤レポート2.0では「経営戦略と人材戦略の連動」が重要視されていますが、実際にどのように「連動」させるのか、具体的な方法論が分からないという声をよく耳にします。

そこで今回は「競争優位性を生み出す、経営・事業戦略と人材戦略連動の具体論」と題し、経営戦略と事業戦略の違いを踏まえ、それらとどのように人材戦略を連動させ、構築するのか。また、これらの統合方法についても解説。人事が知っておくべき、人的資本の側面から経営にインパクトをもたらす競争優位性の作り方をお話しします。

皆様のご参加をお待ちしております。

講演のポイント

第一は、経営戦略と連動した人材戦略の構築方法と事業戦略と連動した人材戦略の構築方法の両方を示し、さらにそれらを融合する方法をも含めた全体像を示すことで、これまで、皆さんの会社がどの部分に力を入れてきたのか、今後何に力を入れるべきかが明確になることです。経営戦略の重要な側面は、パーパスやビジョンの実現に向けて全社員が共有すべき価値観や実践すべき行動指針を示して成長にむけた企業文化を作り込んでいくことです。そのためにどのような施策が有効かをお示しします。

一方、事業戦略の実現には、キーポジションの特定、キーポジションに就くべき人材の要件モデル(コンピテンシーモデル、スキルマップ)の特定、そのような人材をどのように採用し育成し、配置していくのか、戦略に沿ったタレントマネジメントの仕組みを構築することが重要です。ChatGPTを用いたスキルマップの作成方法なども含めて、一連の人事施策をどのように組み上げるのか、事例を交えながら解説いたします。

第二は、戦略の本質が持続的に成長するための競争優位性を作り上げることであり、人的資本もその文脈に沿って形成されるべきである、ということを前提にした時に、ISO30414が開示を求める指標を追求するだけで本当に経営戦略と連動した人的資本が形成されるのかを検証する点です。私は、58項目以外に設定されるべきKPIが複数あると考えています。

第三に、今回お示しする手法を使って経営戦略と人材戦略が連動したとき、従業員にとっても貢献実感、成長実感が得られやすくなり、エンゲージメントの改善にもつながる可能性が高いということです。

-経営戦略、事業戦略と連動した形で人材戦略を構築・再構築したい
-人的資本の形成にむけて本当に追求すべきKPIを明らかにしたい
-外部の利害関係者に自社の施策の有効性を論理的に説明したい

このような課題意識をお持ちの方向けの講演です。

講演者

土井 哲
株式会社インヴィニオ 代表取締役
組織能力開発ストラテジスト
日本CHRO協会 主任研究委員
84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

概要

開催日時
2024年11月12日(火)13:00-14:00
参加費
無料(事前申込制)
対象者
事業責任者、経営企画部長、人事部長
※弊社競合サービスを取り扱う企業にご在籍のお客さまにつきましては、ご参加をお断りする場合がございますのであらかじめご了承ください。
視聴方法
Zoomによるオンライン配信  ※後日、配信URLをご案内いたします。

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